%3Cstyle%3E%0Aa%3Alink%20%7B%0Acolor%3A%20%2300D184%0A%7D%0Ah1%7B%0A%20%20color%3A%20%23333%3B%0A%20%20font-size%3A%2018px%3B%0A%20%20font-weight%3A%20700%3B%0A%20%20line-height%3A%201.6%3B%0A%20%20text-align%3A%20left%3B%0A%20%20max-width%3A%20100%25%3B%0A%20%20justify-content%3A%20flex-start%3B%0A%20%20position%3A%20relative%3B%0A%7D%0A%0Ah1%3A%3Aafter%20%7B%0A%20%20content%3A%20%22%22%3B%0A%20%20background%3A%20%230ee3a6%3B%0A%20%20border-radius%3A%203px%3B%0A%20%20height%3A%205px%3B%0A%20%20width%3A%2027px%3B%0A%20%20max-width%3A%20100%25%3B%0A%20%20position%3A%20absolute%3B%0A%20%20top%3A%20120%25%3B%0A%20%20left%3A%200%3B%0A%7D%3C%2Fstyle%3Eリテールメディア活用の中でも注目される、小売ごとに運用しているリテールアプリへの広告配信の可能性と、購買データを活用した外部プラットフォームへの広告配信（オフサイト広告）について解説しました。2024年度、特に食品・菓子・飲料類などの日用消費財メーカーは、どのような視点でリテールメディアを検討すれば良いのか、まとめています。購買データ＋顧客情報をどう活用するか。3つのリテールメディア活用リテールメディアは2023年末、まだ定義が明確化していません。オンサイト広告の総称「⼩売業者が持つ顧客データを活⽤し、ECサイトや自社アプリを広告プラットフォームとする考え」とする場合もあれば、オフサイト広告である「購買データと顧客情報を活用したモバイルアプリへの広告配信」を含めた活用を指す場合もあります。2022年〜2023年末までに実証実験としてメディアに取り上げられているものの多くは、オンサイト広告と店頭メディアであることが多く、購買データを活用した外部プラットフォームへの拡張配信はどの程度の成果が出るのか、まだ具体的な事例が世に多くないのが実情です。月間の平均滞在時間13分、リテールアプリの使われ方とはリテールメディアを活用する上で、アプリ内広告がどれほど売り上げにインパクトを起こせるかは、滞在時間が大きく影響します。上図調査は、2023年におけるアプリ別の1ヶ月あたりの滞在時間/ユーザーの平均値を表したものです。ECアプリと比較しても、リテールアプリの滞在時間が短いことがわかります。これはリテールアプリが、広告メディアとしてまだ機能しきれていない可能性を示唆していると同時に、ポイントカードの表示・短時間でのクーポンやセール情報の確認といった、部分的な機能のみに使われ方が寄ってしまっている結果と言えそうです。ソーシャルメディアと比較した、リテールアプリの滞在時間に大きな開きYouTubeやTikTokといった動画プラットフォームが、ソーシャルメディアの中でも驚異的な滞在時間を記録しています。特にTikTokは2020ごろまで1ヶ月20時間以下の滞在時間だったのに対して、2023年11月時点では29時間37分と、YouTubeに迫る勢いで伸びています。各プラットフォームは短尺動画への強化が強く、TikTokはもちろんのこと、YouTubeショートも近年滞在時間を伸ばす1つの強力なコンテンツとなっています。Instagramも同様にInstagramショートを出したり、掲載できる動画時間が30秒・1分・3分と伸びていくといったアップデートを繰り返したりしていますが、思うように滞在時間を伸ばせていません。EC・リテールと同様に、各ソーシャルメディアの可処分時間の奪い合いが加速しています。アプリカテゴリごとにキャズムが存在 滞在時間が意味するものリテールアプリが「購入寸前の、滞在時間が極めて短いタッチポイント」でしか機能しない可能性を念頭においた方が良いでしょう。購買ファネルのさらに手前にあるECアプリやソーシャルアプリなどを通じて、ブランドコミュニケーションの頻度や品質を高めていく必要があると感じています。比較検討・購入にたどり着く前の、知ってもらうきっかけづくりやブランドを認知・共感してもらうためのコミュニケーションに、多くのユーザーとの接点があることを忘れてはいけません。効果計測がしやすく、投資対効果が判明しやすいがゆえの落とし穴を知ること引用 ： Unsplash前回の記事でまとめた、リテールメディアの4つの強みについておさらいします。2024年リテールメディア元年となりえるか。絶大な経済インパクトと言われる4つの理由広告とID-POSが連携してるため効果が追える 投資対効果を計測しやすい購買データ・顧客属性を起点としたターゲティング 生活に寄り添える配信技術購買データと顧客情報の紐付けで態度変容・ブランドリフトの計測が容易購買に最も近いタイミングで消費者に広告配信できる 意思決定されやすいリテールメディアは「購買」にもっとも近いチャネルのため、効果計測しやすく投資対効果がすぐに現れる特徴を持っています。一方で、瞬間的な広告露出としての側面が強く、消費者にとって「なぜ選んだのか」が明確でないブランドになってしまう可能性があります。リピート率やファン化といった中長期的な顧客との関係を作り続けるためにも、他施策と組み合わせたコミュニケーション設計が大切ですね。注目されているプラットフォームだからこそ、どういった戦略・投資判断をするのかがこれから問われそうです。小売が持つ購買データを活用した、SNS広告（オフサイト広告）の活用リテールメディア全体像のうち、オフサイト広告からトライアルとして始めてみるのはチャンスかもしれません。オフサイト広告はリテールメディア活用の1つであり、ソーシャルメディアが持つ興味関心データでセグメントを切る方法ではなく、小売側が持っている購買データ＋ユーザー情報を起点とした、広告の拡張配信ができます。累計10億枚以上、月間2,000〜4,000万枚のレシートデータを収集しているONEでは、配信対象となる購買データを抽出し、外部プラットフォームへの拡張配信として使っていただける取り組みを進めています。ONEの行った事例では、高品質化粧品の購買データ抽出し、Google広告でレスポンシブ広告配信を行った結果、従来の広告配信に比べて CVR 5800%・CPA50倍へ改善といった、驚異的な成果を出しています。オフサイト広告含め、ONEでは企業のマーケティング・販売促進支援を一気通貫してサービス提供しています。ぜひご興味ございましたら、お気軽に資料請求いただければと思います。